2024年にパリで開催されるオリンピックとパラリンピック大会は、これまでの大会よりも少しだけグリーンになり、少しだけ炭素排出量が減り、少しだけ市民参加の度合いが高まるだけではないのです。この世界的イベントを考案する異なる方法を示して、一時代を画するのです。スポーツにおける優れた業績にとどまるのでなく、オリンピック大会を今世紀が要求するエコロジー転換の一環とするのです。私は、高レベルの元スポーツ選手として、そしてWWFフランス会長として、スポーツと環境の交差点に立ち会えることを大変嬉しく思っております¹⁰（注10）https://www.wwf.fr/sites/default/files/doc-2017-07/1612_paris_2024_recommandations_du_wwf.pdf。

2. フランスの環境団体

　世界的に有名な国際NGOのフランス支部よりも、フランス国内の市民団体の方がフランスの世論や動員や政策決定への影響力を持っている。以下駆け足で、パリ五輪に介入した三つの環境団体の活動と発言を見ていく。

2-1. フランス・自然・環境（France Nature Environnement：FNE）

　フランス・自然・環境（France Nature Environnement、以下FNE）は47人の専従活動家を抱える、フランス有数の規模を誇る環境団体である。FNEのウェブサイトによると¹⁴（注14）https://fne.asso.fr/organisation、9087のアフィリエイト団体、46の加盟団体の連合（fédération）という、ピラミッド型の組織となっている。

　FNEはパリ五輪招致委員会と協議を重ねており、IOCがパリを訪問した際にも会合を持っている。ただしWWFフランスとは大きく異なり、パリ五輪の組織・運営を「警戒している（vigilant）」ことを強調している。2017年9月13日にリマ（ペルー）のIOC総会で2024年大会と2028年大会の開催都市が決定した翌日、FNEは「エコロジー転換のためのオリンピックを目指して」と題されたプレスリリースを発表した。そこにはこう書かれている：

とはいえ現時点でFNEは、開催決定に先立つ大規模な市民との協議がなかったことを不満に思っている。いくつかの過去大会の総括も記憶しており、当初掲げられた環境への取り組みが守られるよう、FNEは最大限の警戒を呼びかける。オリンピックには予算超過もつきものだが、パリ大会で予算が超過する場合、関係する地域および住民のニーズに悪影響を与えることがあってはならない¹⁵（注15）https://fne.asso.fr/communique-presse/pour-des-jeux-olympiques-au-service-de-la-transition-ecologique。

　「開催決定に先立つ大規模な市民との協議がなかった」とは、要は開催の是非を問う住民投票が実施されなかった、ということである。こんなに短いパラグラフで、民主主義的原則の無視、環境破壊、予算超過という大問題を三つも指摘しているのだから「オリンピックなんかやるな」という結論にたどり着いても良さそうなものであるが、そうはならないのだ。代わりにこのプレスリリースの末尾には「このオリンピックのために、FNEは環境および社会的配慮の視点から、革新的なソリューションの提案とプロモーションを行う力となる」という一文が置かれるのである。

　FNEがオリンピックに関して何か発言するのは、問題点の指摘に限られる。たとえば2017年末にオリンピック関連法（LOI n° 2018-202 du 26 mars 2018 relative à l’organisation des jeux Olympiques et Paralympiques de 2024）が可決された際には、条文の改訂を求めるなどかなり具体的な批判を展開している¹⁶（注16）https://fne-idf.fr/publications/avis-et-contributions/hold-up-sur-le-debat-citoyen-et-les-espaces-publics。その際、WWFフランスのように「スポーツの価値云々」といったことは特に言わない。そのため、これだけ問題点を指摘しておきながらなぜパリ五輪開催自体に疑問を挟まないのか、その根拠が薄弱となってしまう。

　「現状のオリンピックを正面から礼賛」するわけではないFNEは、「初期設定においては批判的であ」る、と言えよう。しかし2017年9月に「招致活動が終わ」ると「事実上後戻りできないと結論づけて、むしろそれまでかかった投資をどのようにすれば『資本貴族』たちの手から奪うことができるのかを提案することで、言わばオリンピックの換骨奪胎を目指す」¹⁷（注17）本パラグラフにおける括弧内の字句は、すべて以下からの引用である。小笠原博毅・山本敦久編『反東京オリンピック宣言』小笠原博毅「反東京オリンピック宣言ーあとがきにかえて」航思社、2016年、p.253。のである。

　しかし「オリンピックをやらない」という選択肢はFNEにはない。招致委員会と協議を重ねてきたことからもわかるように、FNEは早い段階で、パリ五輪開催を前提に過去大会とは異なる「エコロジー転換のためのオリンピック」の実現を目指してきたのである。ここには見出されるのは、神戸大学の小笠原博毅が炙り出した「どうせやるなら派」の典型的な身振りに他ならない。そして小笠原が幾度も指摘してきたように、オリンピックによる民主主義的原則の無視、環境破壊、予算超過を批判し、オルタナティブを提示しながら「オリンピックをやらない」という選択肢を排除するものこそが、現代オリンピックの延命にもっとも貢献しているのである。

　後述するパリ五輪にまつわる数々の環境破壊が広く報道されるようになると、FNEがパリ五輪に言及することはほとんどなくなっていく。「どうせやるなら派」であることの危うさに気づいたのかもしれない。もしそうであるなら、オルタナティブを提示する＝グリーンウォッシングを施すことで、オリンピックの延命に貢献してきた己の身振りの総括も必要となるだろう。

2-2. アルテルナティバ（Alternatiba）

　アルテルナティバは、フランス南西部バスク地方を発祥とする気候変動に取り組む運動体である。そのスローガンは「気候ではなくシステムを変えよう」。2015年のパリ協定の頃には自転車ツアーによるアピールを主な活動としていて、団体のロゴもサイクリストとなっている。気候変動に関して何をどうするのか、具体的なことは何も言わないため手短な紹介が難しい団体である。しかしこの具体性のなさこそが、広く認められているアルテルナティバの特徴と言えるかもしれない。

　具体性がなくふわってしてる（「システム」って？）からこそ人が集まる、という側面は確かにある。パリ10区にあるアルテルナティバの活動拠点、La baseはいつも大賑わいだった（2022年6月に閉鎖）。ここではバーとイベントスペースが同じ空間となっていて、酒場としては大成功していた。私も時にスピーカー、時に聴衆としてLa baseで開かれたイベントに何度か参加したことがあるけど、熱心な聴衆の少ないことにかけては他のイベントスペースの追従を一切許さない場であった。これほど徹底的に、正面切って「お前の話なんてどうでもいい、俺たちは楽しく酒を飲みたいだけだ」という態度を取られる機会は、そうそう与えられるものではない。

　アルテルナティバが具体的な対象を相手とする闘争を自前で立ち上げることはほとんどない。けれども、誰かが立ち上げた闘争に手を貸すことはよくある。2020年初頭、つまりコロナウイルスがヨーロッパを襲う直前に、アルテルナティバの専従「市民動員担当者（Chargée de mobilisation citoyenne）」が、オリンピック関連施設への反対運動に介入を始めた。この「市民動員担当者」は介入当初から「オリンピックをやらない」という選択肢はキッパリと、断固として排除していた。この時期にパリ五輪に関連するさまざまな環境破壊が始まりつつあったので、彼女も「それまでかかった投資をどのようにすれば『資本貴族』たちの手から奪うことができるのかを提案することで、言わばオリンピックの換骨奪胎を目指」したのである。

　しかしもちろん、コロナによって「市民動員担当者」の介入はあっという間に暗礁に乗り上げる。2020年夏にコロナが小康状態となってから、アルテルナティバ上層部による介入停止の決定を伝える「上からのお知らせ」メールを件の「市民動員担当者」が転送してきて、本人からのメッセージはそれ以降一言もないまま彼女の介入は唐突に終わった。

　それから約一年後の2021年春、オリンピック練習用プール建設で破壊されることになるオーベルヴィリエ市の労働者菜園で占拠闘争が始まった。フランスで盛んな「守るべき土地（Zone à défendre＝ZAD）」をもじって「守るべき菜園（Jardins à défendre＝JAD）」が宣言されると、アルテルナティバのメンバーもちらほら姿を見せ、時には会議で発言するようにもなった。もちろんJADは万人に開かれているので、アルテルナティバのメンバーがJADに来ることは想定内であり、かつおおむね歓迎されていた。アルテルナティバに違和感を覚える「JAD住民＝ジャディスト」たちは少なくなかったと思うが、異なる政治思想・感性の共存（およびその困難）は、JADにおける当初からの大きな課題であったため、アルテルナティバだけが特別どうこうということにはならなかったはずである（対して、大統領予備選挙に立候補した元環境大臣、デルフィーヌ・バトがJADを訪問した際には、さすがにJADの会議で大問題となった）。

　そして2021年9月2日に機動隊とブルドーザーがやってきて、JADの占拠闘争は終わりを迎えた（その後も継続された裁判闘争による「部分的勝利」については、本連載次回で取り上げる予定である）。その日の夕方、オーベルヴィリエ市庁舎前で緊急抗議集会が開かれた。闘争に深く関与していた人々がほんの数名、時に涙を浮かべ声を詰まらせながら発言した後、集まった人たちが自由に発言するフリースピーチの時間となった。真っ先にマイクを求めて前へ進んだのは、夏に入ってからJADに姿を見せるようになっていた、60代くらいと思しきアルテルナティバのメンバーの女性だった。

　JADの闘争に多大な時間とエネルギーを費やしてきた人々に先んじてマイクを握った彼女は、自分はアルテルナティバのメンバーである、との自己紹介から始めた。そのあとすぐに「この菜園の破壊はオリンピックのせいではない」とはっきり述べたのである。責任を問われるべきはオーベルヴィリエ市長をはじめとする政治家たちであって「平和の祭典」ではない、と。私はこの女性がそういう考えの持ち主であることは知っていたので、耳を疑ったわけではなかった。しかしオリンピックそのものの批判を展開する人々がJADに集っていたことは彼女も知っていたはずである。だから真っ先にマイクを握り、こうした形でその日の集会のトーンを定めようとしたことが、意図的な挑発や牽制なのか、それとも単なる無神経なのか判断できず、私は混乱した。

　市庁舎前での集会の間、私は猛烈に苛立っていた。その場にいた「ジャディスト」たちと話すと、JADでの活動にそれほど関与してこなかった政党や市民団体メンバーなどが次々とマイクを握ったことについての反感が強く、話の内容にはほぼ無関心だった。私は律儀に耳を傾けてしまったばかりに、苛立ってフリーラジカルを大量に生みだしていた。

　アルテルナティバはオリンピックだけでなく、各方面で煮えきれない態度を取ることで悪名が高い。しかしそのプレゼンスおよび活動資源が大きいため、「アルテルナティバをどう扱うか」という争点が、フランスの環境・気候運動の現場でしばしば浮上してしまう（そしてこの問題に活動家たちはエネルギーを消費してしまう）。「色々問題はあるけれど、力を貸してくれるから関係を悪化させたくない」という考えが優勢になれば、アルテルナティバの煮えきらない態度に対する運動内の態度は煮えきらないものとなる。

　しかし煮え切らない態度がつねに支配的となるわけではない。フランス大統領選挙の一ヶ月前にあたる2022年3月12日、気候変動へのさらなる政府介入を求める大規模なデモ（フランス全土で8万人、パリで3万2000人）が行われたのだが、このオーガナイズの中心となったのがアルテルナティバであった。デモの名称は「Look Up!」で、もちろんレオナルド・ディカプリオ主演のNetflix映画への言及である。

　そして3月上旬に「政府が何もしないことなど、Netflixに教わるまでもなく知っているはずだ」と指摘し、デモの趣旨を真っ向から批判するテクストが複数のメディアに掲載された。以下は同テクストからの抜粋である：

「気候運動（mouvement climat）」の担い手を自称する人々は、スローガンの発明に長けているが、かつて使用されたスローガン（たとえば「世界の終末と、給与振り込み前の月末は、同じ闘いだ」）はもう流行らなくなっている。そこで今度は「Look Up」と来たが、こうしたスローガンはいつも同じ問題を抱えている。敵が誰で、どのように戦うのかがサッパリわからないのだ。（…）イル＝ド＝フランスにおける生態系破壊の責任者は、その名を知られている。（…）たとえばパリ市長のアンヌ・イダルゴは、アルテルナティバの本部を訪問し、その闘争への支援を表明したことがある。けれどもそのイダルゴはオリンピック会場建設公社（SOLIDEO）の社長であり、首都圏自治体間連合のメトロポール・デュ・グラン・パリの副議長なのだ。そして多くの人が知る通り、メトロポール・デュ・グラン・パリとオリンピックは、イル＝ド＝フランスでもっとも強力なコンクリート流し込みマシーンである。（…）アンヌ・イダルゴに反対しよう。オリンピックに反対しよう。グラン・パリとその轍に生まれるあらゆるものに反対しよう¹⁸（注18）https://blogs.mediapart.fr/les-invites-de-mediapart/blog/030322/mouvement-climat-n-avons-nous-rien-appris。

　そしてこのテクストにはNon aux JO（オリンピックに反対）やSaccage 2024といったパリ五輪に反対するグループも署名者として名を連ねた。これを受けて、アルテルナティバがオリンピックをはっきりと批判するようになった、というような展開は今日に至るまで見られていない。

2-3. 環境闘争の全国運動（Mouvement National de Lutte pour l’Environnement：MNLE）

　環境闘争の全国運動（Mouvement National de Lutte pour l’Environnement、以下MNLE）は、フランス共産党との繋がりが深い環境団体である。そしてフランス共産党と繋がりが深いということは、オリンピックに反対することなど絶対にない、ということである（本連載第一回参照）。

　フランス国内のあらゆる環境団体が一丸となってオリンピックに反対していれば、そもそもパリに五輪など招致されないだろう。FNEやアルテルナティバのように煮え切らない態度の団体もあれば、MNLEのように共産党の五輪推進プロパガンダをほぼそのまま繰り返す団体もあること自体は、別に不思議ではない。けれどもMNLEのようなオリンピックそのものには親和的な団体が、パリ五輪関連施設に反対する局地的な闘争を積極的に担うようになると、話はだいぶややこしくなってくる。

　MNLEが積極的に介入するようになった闘争は、セーヌ＝サン＝ドニ県立のレール・デ・ヴァン（L’aire des Vents）公園を一部私有化して作られるメディア村への反対である。メディア村はパリ五輪期間中にジャーナリストの宿泊施設となったあと、エッフェル塔を遠くから望める高級住宅として売り出されることになっている。2020年夏まで、メディア村に反対する運動の担い手は公園の利用者や近隣住民たちの非公式なコレクティブだった（本稿「後編」で詳述）。EUが定める自然保護区域（NATURA 2000）に指定されているジョルジュ・ヴァルボン県立公園に隣接するレール・デ・ヴァン公園は、前者とともに生態系回廊（corridor écologique）を形成している、だから破壊してはいけない、と反対運動は主張してきたのである。「公園のカエルや鳥を乱開発から守れ！」と。そこにMNLEという、それほど大きいわけではないがフランス各地に支部を持つ歴史ある団体が加わるようになって、裁判闘争といった資金力を必要とする闘争が可能となったのだ。

　MNLEのセーヌ＝サン＝ドニ県支部、MNLE 93が2018年3月10日付でメディア村協議整備区域（ZAC）¹⁹（注19）ZAC＝Zone d’Aménagement Concertéは民主主義的な協議を必要とする都市計画区域のことである。オリンピック関連法第9条は、ZAC協議の電子化を定めている。の公開協議（consultation publique）に書面で意見を提出したのが、確認できる最初の介入である²⁰（注20）https://www.mnle.fr/avis-du-mnle-93-sur-la-creation-de-zac-cluster-des-medias/。それから2年後、2020年5月28日にはセーヌ＝サン＝ドニ県支部ではなく、MNLE全国ネットワークの名義で「メディア村を止めよう！」²¹（注21）https://www.mnle.fr/stoppons-le-cluster-des-medias-exigeons-le-maintien-de-laire-des-vents-communique-du-mnle-national-reseau-homme-et-nature/という声明を発表している。この声明ではアテネ、北京、リオの三大会が否定的に参照され「巨費を投じて建設されたオリンピック関連施設が放棄されるようになった」と述べられている。けれども、開催国の土建屋やデベロッパーに金が回ってGDPを押し上げでもしないならば、そもそもオリンピックをやろうなんて思う政治家はいない、という構造的な問題把握は行われていない。代わりに強調されるのが「IOCはジャーナリストのための恒久施設を必要としていない」ということだ（「パリには十分な数のホテルがあるのだから不要なのではないか」とのIOC関係者の発言を、日刊紙『ル・パリジャン』が2018年3月14日に報じている²²（注22）https://www.leparisien.fr/sports/JO/paris-2024/jeux-olympiques-2024-le-comite-d-organisation-planche-avec-l-etat-14-03-2018-7607094.php）。そして2015年のCOP21のように「仮設住宅を建設すればいい」という具体的な代案を出すのだった。

　そしてMNLE 93は公園利用者のコレクティブやその他の環境団体とともに、2020年12月28日にセーヌ＝サン＝ドニ県相手に工事中止の仮処分を求めた。2021年2月に下りた裁判所の決定は訴えの却下であったが、同年4月にはパリ行政控訴裁判所が工事中断を命令。転じて7月には同裁判所が工事許可を出した。以後、メディア村の建設工事は着々と進んでいる。

　この間、この裁判闘争はフランスのマスメディアにしばしば取り上げられ、MNLE 93の会長であるジャン＝マリ・バティが特権的な取材対象となった。フランス共産党ロワシー地区の会計担当を務めていたバティは、取材のたびに「私たち（nousあるいはon）」という主語を用いて、「オリンピックに反対ではない」と執拗に念を押したのである。「私たちにとって、オリンピックが問題だったことは一度もありません。問題は、不動産開発のためにオリンピックを使うそのやり方なのです」²³ （注23）https://www.francetvinfo.fr/les-jeux-olympiques/tokyo-2020/jo-2024-la-justice-suspend-en-refere-les-travaux-du-village-des-medias-en-seine-saint-denis_4450185.html
とフランス通信社（AFP）相手に語ったかと思えば、「私たちはオリンピックにも、インフラ建設にも反対ではなく、仮設インフラを望んでいるのです」²⁴（注24）https://www.lejdd.fr/JDD-Paris/le-village-des-medias-des-jo-2024-au-coeur-dune-bataille-judiciaire-4048476とまで具体的に踏み込むこともあった。

　「オリンピックそのものは悪くない」というバティの持論が繰り返しマスメディアで表明されたことは、MNLE 93の内部で議論になった、と伝え聞いている。運動組織内部でのこうしたミクロポリティクスの分析は、他日に期することにしたい。